こんにちは。名古屋池下の公認会計士・税理士の澤田です。
スタートアップの方から、質問があるのがお勧めの会計ソフトと給与計算ソフトです。
今回はお勧めの会計ソフトと給与計算ソフトについてのご紹介です。
会計ソフト
会計ソフトのお勧めは「MFクラウド会計」。
https://erp.moneyforward.com/
業種にもよりますが、ソフトウェア、不動産投資、コンサルティング業は、MFクラウドと相性がとても良いです。
何といっても、使いやすい。
UI、UXが他のクラウド会計に比べて非常にいいのです。
もう少し動きが早ければ…と思うことはありますが概ね満足です。
Freeeとどちらがいいのか？といった質問をよくいただきますが、今から新規申し込みをするのであればMF一択かと。個人事業主であればFreeeでもいいと思いますが。
MFクラウドは経費や請求書とも連動できる
MFクラウドの良い点として、経費や請求書作成ソフトとも連動可能な点があります。
経費申請して、それを会計ソフトに入力しなおすのは手間以外のナニモノでもありません。請求書を発行し、そのデータを入力するのも同様です。
MFクラウドのサービスにはMF経費やMF請求書が用意されており、自動連動するような設定が可能なので非常に便利です。
MFにはバリューパックが設けられており、ほぼすべての機能をお得な価額で利用することが可能です。会社の規模が大きくなるまではバリューパックで十分だと思います。
クラウド会計はデータの共有が容易
クラウド会計の一番のメリットは、会計事務所との情報共有がスムーズにできることです。
オフラインの会計ソフトでは、タイムリーにデータを共有できません…。メールでデータを送ってくださいと依頼をかけて、メールでデータを返信して、確認という二重三重の手間がかかります。
つまり、従来の会計ソフトでは、「今、現在の預金残高を把握したい！」という経営者のニーズに答えることができないのです。クラウド会計であれば、アプリ等を利用することで、ネット環境さえあればどこでも今現在の預金残高を把握することができてしまいます。
給与計算ソフト
給与計算ソフトもMF給与がお勧めです。
というのも、MFクラウド会計と連動することができるので、仕訳を切る必要がないのです。自動で連動させることができるので。
労務管理ソフト
税理士事務所は労務の専門家ではないので、労務は強くありません。が、会社経営も行っている身からすると、労務ソフトはSmart HRの一択ではないでしょうか。
社会保険事務所に提出する資料やハローワークに提出すべき資料の作成がすぐにできてしまいます。
https://smarthr.jp/
電子申請するには、法務局等で電子申請用のカードが必要なのだけちょっと面倒です。法務局の話なので、Smart HRさんは何も悪くないのですが。
Smart HRは給与計算もできる
掲題の通りですが、Smart HRには給与計算機能まで搭載されています。
給与明細の作成から年末調整、マイナンバーの管理までできてしまいます。
すごい！！
料金プランも10名までは無料のものがあるので、人事労務のソフトを探しているのであれば、一度トライアルしてみるには最適です。
私もSmart HRを愛用しています。
まとめ
まとまりのない感想文みたいな記事になってしまいましたが、会計ソフトと人事労務ソフトを選ぶのであれば、「MFシリーズ」と「Smart HR」を選んでおけば間違いない！！というのが個人的な意見です。
両社ともさらなる機能が付与され、より利用しやすくなることを期待しております。
会計ソフト等の選び方は、利用者である経営者の考え方次第です。私は経営者は常に数字と向かい合うべきだと考えているので、クラウド会計をお勧めします。
タイムリーに数字を把握する必要が必ずしもない不動産賃貸業等であれば、オフラインの会計ソフトでも、税理士事務所に経理を丸投げでも問題ないと思います。
澤田公認会計士・税理士事務所ではお客様のニーズに合わせて会計ソフト等についてのコンサルティングも行っております。
【少しだけ相談したい方向けに、スポット相談も実施中です】
創業間もないベンチャー企業やフリーランスの方のサポートに特に力をいれています。
【プロフィール】
・プロフィール
【主な業務内容】
・スタートアップ支援
・事業承継対策
・M&Aサービス
・税務顧問業務
・個別コンサルティング業務
・コスト重視プラン
公認会計士・税理士澤田憲幸に問い合わせしてみる
起業支援、事業承継対策、中小企業のM&Aや組織再編を得意としています。
会社設立直後で税金・会計・財務まで手が回らない経営者の方、今の顧問税理士にご不満のある方、事業承継対策に悩んでいる方、M&Aの話を金融機関等から提案されたが得な話か損する話か判断ができない方は一度ご相談ください。
税務・財務の知識の有無で経営判断は大きく変わってきます。
澤田公認会計士・税理士事務所が貴社のブレインとなって全面的にサポートさせていただきます。